日本経済新聞:欧州EV販売が初の前年割れ 24年1%減、補助金停止響く
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欧州自動車工業会が発表した2024年の域内主要31カ国のEV販売は、23年と比べ1%減の199万3102台だった。
通年で前年割れとなるのは初めてで、一部の国での補助金を打ち切ったことなどが影響した。
欧州でも、補助金の支えがなければ需要が拡大しきれない実情を浮き彫りにした。
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多額の補助金がなければ売れない商品は、どうやってもメジャーに成れないのが当たり前だ。
欧州だけでなく、米国でも売れなくなっており、ハイブリッドが売れ行きを伸ばしている。
常識的に考えて、重い車重と環境を破壊して作られる大容量のリチュウムバッテリー、そして化石燃料を燃やして、多量の温暖化ガスを排出しながら作った電力で走るEVには、全く価値がないことに欧州の人たちも気がついたのだ。
私が15年くらい前にフランスのパリに旅行した時は、噂では「安い韓国車が売れている」ということだったが、噂に反してトヨタの「プリウスα」のタクシーが沢山走っていた。
フランス人は実利を大切にする民族だ。
田舎では低価格な韓国車が売れていたのだろうけれども、パリのタクシー業者は、早くから価格がそれほど高くなく、故障も少なく、なにより市街地で燃費が良くて航続距離が長い「トヨタのハイブリッド車」を選んだ。
米国で一時はEVタクシーやレンタカーが話題になったが、車両価格が高いことや、航続距離が短い、充電に時間がかかる等の使い勝手の悪さが露呈し、あっという間に消え去った。
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