2025年9月20日土曜日

「日本メーカーの方針が正しかった」と嘆くメーカーも…欧州で進む“脱EV”

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 EUでは、2035年までにガソリン車の新車販売を禁止し、EVシフトが進められてきた。
 しかし今、大手自動車メーカーはEV偏重だった方針の転換を余儀なくされている。

 ドイツの「メルセデス・ベンツ」グループは2024年2月、“全ての新車を2030年までにEVにする”という方針を撤回。
 フォルクスワーゲンがEV新車販売の鈍化による業績悪化で、初となるドイツ国内の工場閉鎖が実施された。
 スウェーデンの「ボルボ・カー」も“2030年までに販売する車の全てをEVにする”としていたものの、2024年9月、この計画を撤回すると発表。

 今後は世界各国が、EVで覇権を握ろうとする中国への対策を講じなければならない。
 現在、中国はEVに必要なレアメタルやレアアースなどの産出国を囲い込んでいて、欧米や日本・韓国などが入手出来ない状況である。

 欧米では中国車への高い関税をかけることでけん制を続けているが、日本の自動車メーカーの関係者は「そもそもEVの土俵で中国と戦うのは不利な状況」だとして、HVなどでバランスよく新車販売を続ける戦略への回帰が一層強まるのではないかとの見方を示す。

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 現在のEVシフトは、中国政府に依る工作の結果かもしれない。
 EUはまんまとその戦略に乗せられてしまったのだ。
 今は中国製のEVの排除に躍起である。

 過去、EU(特にドイツ)は、ソーラーパネル発電で同じ状況に陥った事がある。
 温暖化ガスの排出を減らす目的として、政府ぐるみでソーラーパネルの普及を進め、同時に国内企業の発展を計画していたが、フタを開けると殆どが低価格を武器にした中国製のソーラーパネルが市場を握り、ドイツ企業は崩壊してしまった。

 結局EVシフトはその全てが、中国共産党の口車に乗せられた偽りの環境保護だった。

 事実、温暖化ガスの排出を劇的に増加させ、温暖化を加速させていたのは中国だった。
 世界中で環境破壊を起こしながらレアメタルを独占し、中国国内の石炭発電で大量の温暖化ガスを排出しながらEVを生産していたのだ。

 欧州(特にドイツ)は、本当にお馬鹿さんだったのだ。

 



 















 











 

 2024年の燃料別新車販売台数(普通乗用車)の割合

































 航続距離が短かかったり充電に時間がかかる等の使い勝手が非常に悪く値段も高い。
 そして火災時の消化も非常に難しいという致命的な欠陥がある。
 また、多額のインフラ構築にコストがかかるのに、環境負荷低減に言うほど寄与しないEVよりも・・・・。
 十分な環境負荷低減と長い航続距離、ガソリン車と変わらない使い勝手、現行と同じインフラで追加のコストは皆無。
 そして決定的に値段の低さで勝るハイブリッドが選ばれるのは必然です。
 どれだけ、政府やメーカーや環境団体が煽っても、選ぶのはユーザーです。
 情報操作で煽っても、例え法律で締め付けても、最終的にはユーザーに我慢を強いる製品が売れるはずはないのです。

 これまでは、中国や一部のEU政府関係者、そしてマスコミの煽りで売れていたEVの時代は確実に過ぎ去っていきます。
 そして・・・ 
 いよいよ世界でも、「ハイブリッド・シフト」が始まっている。

 しかし、それでも将来はEVが普及すると言っている人も居るらしいけど・・・どうなんでしょうね。



















1 件のコメント:

  1. こんばんは
    ひでじです
    私は、数年前のEUの政治家達がこぞってEVを推進の方針を見た時に、内燃機関ではまだまだ追いつけない⚪︎華のハニートラップか献金で傾いた政治家のせいだと思っていました。ちなみに日本の政治家、マスゴミ、評論家のハニートラップや、政治献金もらった方々は、2度と秘湯出来ないという話ですよね。否定したら、自分の命はもちろん、家族の生命も保証できない、犯罪人扱いされるそうですよ

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