ＢＭＷにのってる若い奴って、こんなんばっかり

 　Youtube：猛スピードの車が支柱衝突 2人死傷 甲府市【スーパーJチャンネル】(2025年12月29日)

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　猛スピードで来た車が反対車線側にある支柱に衝突します。

　よく見ると、歩道上にあるバス停の標識もなぎ倒しています。

　この事故で車を運転していた24歳の男性が死亡し、助手席にいたとみられる27歳の男性が両足を骨折するなどの重傷です。

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　私の知る限りでは、BMWに乗ってる若い人って自己主張が激しい人ばかりでした。

　スピードを守って、歩行者を守って走ろうなんてのはいませんでした。

　24歳くらいの若い男にBMWは買えないでしょうから、お金もちの親御さんが買い与えたのかも知れません。

　危険な大人の玩具を子供に渡して、あの世に追い出した？。

　参考動画：かなりのスピードで走行か　水門に衝突…当時19歳と20歳の自動車整備科の訓練生4人死亡　運転していた男性を容疑者死亡のまま書類送検

　参考動画：１００キロで追突！BMW煽り運転

　

人形風のAIロボットが、手のひらサイズで登場。

 　36KRJapan：人形風のAIロボット「NIA-F01」、手のひらサイズで登場。世界最小級関節搭載、対話も可能

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　中国のAIスタートアップ「霊童（FIGUROBOT）」が発表したデスクトップサイズの人型ロボット「念NIA-F01」が注目を集めている。

　価格は約20万円で予約販売を開始しており、初回生産分は2025年末に納品される見込みだ。

　「念NIA-F01」は身長56cm、体重1.2kg足らず。

　一見するとバービー人形のような球体関節人形だが、実際は人工知能（AI）を搭載したコンパニオンロボットで、言葉を交わして心を通わせられる。

　顔やウィッグ、衣装などの交換パーツが用意されており、ユーザー自身の手でカスタマイズ可能。

　自作のウィッグや衣装に着せ替えることもできる。

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　この記事を読んで、次世代のフィギアではないかと思った次第である。

　「会話出来るフィギア」であり「きせかえ人形」だろう。

　当にオタク文化の進化と思うし、中国では長く続いた「一人っ子政策」により、結婚できない男性が膨大な数で存在するらしいから、相当に人気が出そうである。

　先進国でも同様に、独身男性が増えているので、潜在的な需要は相当量に上るだろうけれど、注目のAIのメインサーバーが中国に有ることを思うと、結構怖いことになるだろうね。

　この様なロボットは、日本で戦略武器として開発し、中国に輸出して欲しかったと思うこの頃。

輸入電動車、故障ひとつで100万円

 ベストカー：故障ひとつで100万円!?　輸入車の電動車は買ってもホントに大丈夫なのか？

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　電動化車両の先駆けになったメルセデスベンツのハイブリッドやBMWのハイブリッド。

　巷では多くのトラブルが発生しており、見積もりを取ると3桁の修理費用！を請求される。

　マイルドハイブリッドを採用している前述のメルセデスベンツS400ｈでいえばインバーターもリチウムイオン電池も高い！。

　インバーターなどはアッセンブリー交換しかなく、S400ｈのインバーターを交換しようとすれば、軽く200万円を超える。

　S400ｈの中古車価格は200万円台後半くらいなので、インバーター故障＝廃車を選択する事になる。

　自動車メーカーが日本車のように壊れない電動化部品を使えばいいのだろうけれど、気候風土の違いで壊れる部品だってあるとの主張で、メルセデスは欧州では保証修理であるが、日本国内では補償の対象にしていない。

　参考動画：https://www.youtube.com/shorts/Iwp1CcWrfU8?feature=share

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　そもそもの欧州車は、電動関連の故障が非常に多発する傾向にある。

　メルセデス・ベンツは、輸入車満足度ランキングは29位と最下位一歩手前だ。

　参考：やっぱりベンツは故障しやすいという統計が・・・【輸入車信頼性ランキング】

　車両を分解した経験がある人には理解できると思うが、車両の太いハーネスでも、日本車のように強固な保護カバーで覆われているわけではなく、樹脂テープで荒く巻いてあるだけのドイツ高級車を見て呆れた経験がある。

　例えばＶＷのゴルフ、DCT発売当時のミッション・コンピューターは、ミッションオイルの中に浸してレイアウトされていたが、数年経つとケースが破損し基盤内にオイルが侵入して、コンピューターが破損し、走行不能なんて事例も有った。

　友人のポルシェ911だが、一ヶ月に1度か2度の頻度で、街なかでエンジンが停止。

　レッカーで持ち込むと、何事も無かったように走行可能という奇妙なトランブルが新車から続いていたらしく、短期間で手放す事になった。

　結局ディーラーでは、原因不明として修理は不可能と言われたらしい。

　入社したばかりの後輩が新車で買ったイタリア車だが、最初から雨漏れや電装系のトラブルが多発した。

　彼曰く、「走っているより修理工場に預けている日数が多かった」。

　彼は1年で手放す事になった。

　日本車と違って、輸入車を買う時はギャンブルだと思うしか無いだろう。

　ハイブリッド等の複雑な構造であれば、故障が多発する率も高くなる。

　しかも、最近の車両は全ての機能をソフトウエアで管理しているから、また面倒でもある。

　壊れにくい日本車ハイブリッドの代表であるプリウスだって、販売開始時にはどうしてもリコールが発生していたくらいである。

　日本車であれば、保証期間内には無料で修理していくれるが、欧州（特にドイツ車）は、保証修理を認めない事が多い。

　輸入電動車（特にメルセデス・ベンツ）に至っては、相当に多くの電装系のトラブルを抱えている可能性があるだろうから、それなりの覚悟をもって買う必要があると思う。

懐かしいエイトマンが、youtubeで放映中

　 懐かしいエイトマン（公式）が、2023年より「youtube」で放映中です。

　古いアニメだと思う無かれ、原作は「幻魔大戦」や「ウルフガイ」で有名な「平井和正氏」なのだ。

　当時の私は幼かった為に、あまり記憶は残っていない。

　電子頭脳やロボットだけでなく、重力制御装置やバリヤー等、現代のアニメに出てくるものは、殆ど登場している。

　改めてアニメ・エイトマンを見ると、現代のアニメに欠けている何かがある様な気がします。

　

　参考動画：　エイトマン（第一話）　「エイトマン登場」

「何も手を打たないとコメ価格が暴落する」 県JAグループ

 yahoo：「何も手を打たないとコメ価格が暴落する」 県JAグループが2026年に内金の引き下げ検討 コシヒカリ60キロ2万5000円～6000円目安に

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 　福井県JAグループは25日、コメ価格の高騰で新米の売れ行きが悪化し、暴落が懸念される中、県JAグループの宮田会長は、生産者に支払う2026年の内金の引き下げを示唆、農家がコメ作りを続けられる目安を示しました。

　今年度のコシヒカリ60キロあたり60キロ3万500円から、今年度は2万5000円から2万6000円に値下げし、市場価格を適正価格である5キロで3500円へと下げること実現できると強調しました。

　12月23日までの新米の販売実績はわずか2割と、2024年の3分の1の量に留まり、買い控えが続いています。

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　この会長の判断は正しいと思います。

　海外のコメの値段を考えると、あまりにも価格が高い。

　当然ですが、価格がこのままでは米離れが止まらないでしょう。

　参考：タイやベトナム、インドネシア（高級米）では1kgあたり数百円程度（2024年時点）、韓国では2kgで750円前後（2025年時点）、中国では一般的に30〜100円程度（1kgあたり）

　生産者も大変でしょうけれど、消費者はもっと大変です。

　収入の低い人では、もうご飯が食べられない人も出るかも知れません。

　この状況に対し、米が日本人の主食だと言い張る「鈴木農林水産大臣」には、呆れるばかりです。

　お米券を配布するとかほざいていますが、目的がコメの高価格維持なのは見え見え。

　国民は騙されません。

　高市政権ですが、現在の支持率は高いのですが、コメの価格動向に依っては支持率の維持は難しくなるかも知れませんね。

　食い物の恨みは、怖いですよ。

　最近の鈴木農林水産大臣は、しきりに「海外輸出」を口にします。

　日本国民へ主食を売らず、農業がやっていけると思っている様ですが、本当に脳がない奴ですね。

　参考記事：「能がない」と自治体総スカン！ 鈴木農水相“推し”のおこめ券が「税金の無駄」と切り捨てられる訳

　参考記事：JAのためなら何でもする…｢コメ価格を下げない｣で与野党一致、鈴木大臣の｢おこめ券｣が揺るがない本当の理由

　実家が農家である事もそうでしょうが、鈴木農林水産大臣は、兼業農家の自民党票が欲しいだけにしか思えませんね。

　現実の日本の農業は、もっと酷いことに成っているのですが、彼は気がついていない様です。

　規模が小さな兼業農家の殆どは、60代を超えた人がやっていますし、それ以外は他の農家に土地を借地して、生産された米を対価としてもらっているのが現実です。

　そして会社勤めの若い人は、農業なんてやりたがりません。　

　現在、休耕田を引き受けてくれている人も、結構な年齢のかたばかりです。

　その方たちが農業を止めてしまったら、休耕田は荒れ地になってしまうでしょう。

　日本の農業を守るためには、荒れ地になってしまう前に大規模農業法人などを育てて規模を大きくし、生産コストを下げるしかないのです。

　「鈴木農林水産大臣」におかれましては、海外へ足を運んで販売営業なんてやっている暇はないのですが、全く理解されていない様です。

　なぜ大規模農場化が進まないのかと言うと、先祖代々続く土地を手放したくない農家さんや、国の税制の優遇等が受けられないのです。

　日本のシステムでは、折角法人化してコストを下げてやろうと考える若い起業家を助ける事を政府がやらないからです。

　せめて、生産効率を上げるための区画整理くらいは、ちゃんと国でやらないと、段々畑農業では、日本の食が終わってしまいます。

　今コスト削減をやらないと、どんどん円安が進んだ時、日本人は海外から食品が輸入できなくなり、この先は主食が高価格で食べられない貧困と飢餓が日本を待っているのです。

　さっさと、「鈴木農林水産大臣」にはご退陣をお願いしたいですね。

　また、なぜこの時とばかり「野党」が騒がないのかといえば、兼業農家の方の票が欲しいので、コメの価格を下げろとは言わない。

　日本の野党中にも、本気で日本の農業を考える議員は居ないのです。（特に立憲民主党）

EVシフトの目的は、やっぱりトヨタハイブリッドの排除であった

 JBpress：EUのEVシフトに公然と反旗を翻したドイツ、凋落するフォルクスワーゲンやメルセデスベンツを前に現実路線に回帰

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　ドイツのメルツ首相が、10月1日に開催されたEUの非公式首脳会議の場で、EUの執行部局である欧州委員会に対し、2035年までに内燃機関（ICE）車の販売を禁止する方針の見直しを主張した。

　メルツ首相はすべてのICE車の販売を容認すべきだと主張しているわけではない。

　あくまでICE（内燃機関）を用いるプラグインハイブリッド車（PHV）や、EVの航続距離延長を目的に搭載されるレンジエクステンダーを搭載したEV（EREV）といった車両に関して、2035年以降も販売を容認すべきだという考えを示している点は重要である。

　ドイツ国内では、EVの販売不振を受けて、国内の自動車業界が悲鳴を上げており、メルツ首相による批判は典型的な揺り戻し。

　当初からEUのEVシフトは紆余曲折を経ると予想されたが、その通りの軌跡を歩んでいる。

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　現在のEVシフトの目的が「温暖化防止」ではなく、間違いなく「トヨタ社のハイブリッド潰し」である事が明快にわかる記事である。

　当時の欧州は、日本車に対してこれまで課していた高関税を、国際的な貿易自由化が叫ばれていた為に関税を下げざるをえない状況にあった。

　大量の日本車流入を懸念したドイツ自動車工業会は、日本車排除の目的から、温暖化防止という嘘にまみれた「EVシフト」を進めた。

　そして今回のEVシフトの見直し案に、ハイブリッド（HEV）が含まれないのは、それを示す明白な証拠だ。

　歴史あるドイツ自動車工業会ともあろうものが、最初からトヨタハイブリッドに白旗を上げているのだ、情けないね。

　高容量バッテリーを搭載したP-HEVや、レンジエクステンダーでは、やはり中国車の大量流入は防げないだろう。

　中国最大のEVメーカーであるBYD社も、EVからP-HEVやHEVにシフトしてきており、今回の「EVシフトの見直し案」でも、ドイツ車のシェア回復は難しいだろう。　

　

欧州企業の3社に1社が"脱中国"

 現代ビジネス：欧州企業の3社に1社が"脱中国"に動き出し…レアアース規制で日本を威圧するも実は残念な中国経済

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　日本企業に対するレアアースの輸出手続きが遅延させられている。

　台湾有事を日本の「存立危機事態」と認定しうると国会で答弁した高市首相に対し、米国に対する貿易交渉で切り札となった「武器」を利用しようとしているのだろう。

　だが、安全保障と経済をからめる中国の常套手段は諸刃の剣。

　欧州企業の3社に1社が調達先を中国から変更を進めようとしている。

　中国脅威論が高まる中で国際社会での立場を危ぶめている中国だが、続く不況のなかで国内経済もまた深刻な状況に陥っている。

　特に地方政府の財務状況は悪くIT産業の急速な衰退、医療・教育インフラの機能不全が同時多発的に進行し、国民の不満は臨界点に達しようとしている。

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　中国は、レアアースを国家間のパワーバランスの武器として利用している。

　日本への、レアアースの輸出を絞ることで、高市政権を攻撃しているのだが、間違いな自分自身にも大きな害や危険をもたらす可能性がある。

　米国のトランプ大統領が急に中国にすり寄ってきたのは、レアース輸出を中国が武器として使ったのだ。

　中国がレアースに強いのは、いち早くEVに国が投資をし、世界各国のレアアース鉱山を買いまくった事と、採掘コストが低いからで、特別に技術があるわけではない。

　其のせいで、レアース鉱山では環境破壊が進んでしまっている。

　だが日本や米国もこのまま負けるわけには行かない。

　日米両国は協力を強化し、日本の南鳥島沖での海底レアアース泥の共同開発に取り組む。

　

　中国の行く末には暗雲が立ち込めている。

　これまでのように、剛腕をふるう事もできなくなるだろう。